コストを下げながら、火災・地震保険を充実させる方法

地球温暖化の影響によって、

昨今、日本では

雨や台風、地震などの自然災害による被害が

各地で増えています。

それに伴い、

大手損害保険会社が来年度より

保険料を値上げする方向になってきています。

そのため、今後もますます火災保険料は

値上がりしていくのではないでしょうか？

おはようございます。

石和建設の石井です。

さて今回は、

家を建てた際に加入する

火災保険・地震保険についてお伝えしたいと思います。

これからの家づくりでは、

保証を充実させつつも

保険料を抑える工夫が、

欠かせないポイントになるので、

ぜひ参考にしてもらえたらと思います。

✔︎T構造 vs H構造

建物の構造は、大きく分けると

耐火（T）構造と非耐火（H）構造の

2つになるのですが、

どちらの構造になるかによって、

火災保険料は大きく異なります。

イメージ的には、

非耐火構造を100とするならば、

耐火構造は40という感じですね。

つまり耐火は非耐火の60％オフってことです。

それゆえ、火災保険料を抑えるためには

絶対に耐火構造にすべきなのですが、

基本的に非耐火構造である木造住宅を

耐火にするためには、

「省令準耐火構造」という

仕様にしなければいけません。

また、火災保険料は

補償の範囲によっても差異が生じます。

水災まで網羅するか否か、

建物だけじゃなく家財まで網羅するか否か、

といったところですね。

もちろん、近年の状況を踏まえると、

たとえ水災の心配がない地域でも、

水災補償を外すことは出来ないし、

それと同時に、家財まで補償の範囲を

広げておいた方がいいような気がするので、

そうなれば、なおのこと

火災保険の負担を減らすためにも、

耐火構造にしておくことが

必要不可欠なのではないでしょうか？

✔︎地震保険料にも影響する

さらに、いつ起こってもおかしくない

地震に関しても、

保険をかけておきたい

という方も多いと思いますが、

この地震保険に関しても、

耐火と非耐火とでは、

火災保険同様に価格に大きな開きがあります。

それゆえ、絶対に耐火構造にすべきだし、

地震保険も火災保険同様に

建物本体だけじゃなく

家財まで入ることが出来るので、

耐火にすることで、

大きな負担にならないのであれば、

そこまで網羅しておいても

いいかもしれません。

（建物より家財の方が、

保険がおりやすいと言われているからです）

この他、地震保険に関しては、

耐震等級によっても割引率が違ってくるので、

その点も考慮すれば、

なおのこと保険料を

抑えることが出来るようになります。

これからのことを考えると、

損害保険は、出来るだけ

充実させておいた方がいいのですが、

とはいえ、そうすることによって予算を圧迫し、

保険貧乏になってしまったのでは元も子もありません。

省令準耐火構造などの耐火構造は、

建てた後では変更が難しいため

耐火構造にかかる費用と

これから支払い続ける火災・地震保険の費用を見比べて

建てる前に決めることをお勧めします。